「ビートたけしはエスケープゴウトウか!?」警察は暴力団と結託する芸能プロこそ指弾せよ

ビートたけしが9月21日に発売された「週刊文春」（文藝春秋）において、暴力団との交際歴を告白し、話題になっている。そのことについては賛否両論飛んでいるが、筆者はその内容よりも、このタイミングでたけしが告白するよう仕向けた権力側の意向が気になる。
　同記事の取材で、「文春」の記者はたけしに警察しか知っていないような情報をぶつけており、当局が直接リークしたかは不明だが、情報源をたどれば警察に行き着くことは明らかだ。その裏には、10月1日から東京都でも施行される「暴力団排除条例」を浸透させたい警視庁の思惑が見え隠れしており、たけしはそのスケープゴートに利用されたように思えてならない。
　というのは、「文春」の記事には具体的な交際時期が書かれておらず、読者は、たけしと暴力団との交際が今も続いていると錯覚してしまう危険があるからだ。むしろ、それが情報をリークした警視庁の狙いかもしれない。
　筆者は、島田紳助の引退騒動を踏まえて、当コラムでたけしについても触れた（記事参照）。「文春」の記事でもたけし自身が触れているが、彼はフライデー事件後、「復帰が早過ぎる」と右翼団体の抗議行動にあった際、単身で右翼団体が関係する暴力団の親分の家に行き、「弱い芸人をいじめないでください」と直談判して事態を収拾している。ここが暴力団に解決を頼った紳助と違う点であるとたけしは語っているが、いずれにせよ、この一件は20数年も前の話だ。
　しかも、本来このトラブルは、当時の所属事務所であり、たけしの復帰時期に決定権を持っていた「太田プロダクション」が解決すべき問題だった。たけしはタレントとして、復帰についても事務所の決定に従ったのだから。
　ところが、太田プロは社長以下幹部が逃げ回って右翼の行動に対処できなかったことから、止むに止まれず、たけしは自身で話をつけにいったというのが事の真相だ。結果、事務所への不信感を持ったたけしは、太田プロから独立。「オフィス北野」を設立した。さらに、大阪の芸人が仲介者となり、5代目山口組組長に大阪のクラブでの面会を仕組まれたとも告白している。「文春」では、この芸人を吉本興業の中田カウスと断定しているが、それも10数年前の話。「稲川会」の稲川聖城総裁との「新潮45」（新潮社）の頂上対談も10年前の話だ。過去のことだからといって無視はできない、という報道姿勢も分からないことはないが、問題の本質はそこにはない。
　芸能人の中には、演歌の大御所の北島三郎や弟子の山本譲二、それに細川たかし、ミュージシャンの松山千春のように、暴力団が好きで自ら交際している芸能人もいる。だが、大半のタレントが暴力団と接点を持ってしまうきっかけは、事務所が決めた仕事に暴力団関係者が関与していたというケースだ。興行などに暴力団が入り込んでいるのを分かっていながら、事務所は黙認。興行主となれば、タレントだって無視するわけにはいけない。ステージ外で何らかの関係を持たざるを得なくなることも少なくないのだ。
　たけしも「仕事と言われれば、タレントは断れない」と言っているが、そのタレントを守るのが本来は芸能プロの義務でもある。ところが、反社会的勢力と対峙するどころか、結託している芸能プロも少なくない。紳助やたけしの時のように、右翼団体から抗議を受けても、タレントの盾になることを放棄する芸能プロもある。
　警察はそうした背後関係も調べず、もしくは知っていても無視して、暴力団と交際歴がある大物芸能人の名前をメディアにリークして、スケープゴートにしようとしている。本来、取り締まるべきは暴力団の関係を断ち切れない芸能プロ。そうした本丸にメスを入れないのは、反社会的勢力排除を名目に、大企業へ警察関係者を天下りさせてきた時と同様、芸能プロに新たな利権を見出そうとしているのではないかと訝しく思ってしまう。
　繰り返し言うが、芸能界を本気で浄化したいのであれば、取り締まるべきは暴力団との関係を断ち切れない芸能プロだ。一タレントの過去の話をほじくり出しても問題は解決しない。メディア側も、そうした権力側の目論見に与するようなリークには踊らされるべきではない。人権侵害と批判の声もある「暴排条例」の、当局による一大キャンペーンのお先棒を担ぐことになりかねないのだ。